GMOオフィスサポートの評判は？料金・メリット・デメリットまとめ

「バーチャルオフィスを使ってみたいけど、どこを選べばいいか分からない」「できるだけ費用を抑えて、信頼できるサービスを選びたい」——そんな方におすすめなのが、GMOオフィスサポートです。東証プライム上場のGMOインターネットグループが運営しており、月額660円（税込）から利用できる業界最安級の料金設定が大きな魅力です。

この記事では、GMOオフィスサポートの料金プラン・メリット・デメリット・他社比較まで、バーチャルオフィスの窓口編集部が徹底的にレビューします。GMOオフィスサポートが気になっている方は、ぜひ最後までご覧ください。

GMOオフィスサポートとは？基本情報まとめ

GMOオフィスサポートは、GMOオフィスサポート株式会社が運営するバーチャルオフィスサービスです。親会社はインターネットインフラ事業で国内最大手のGMOインターネットグループ株式会社（東証プライム上場・証券コード9449）で、ドメインサービス「お名前.com」やレンタルサーバー「ConoHa」などを運営する東証プライム上場企業グループの一員です。

GMOグループの信頼性を背景に、低コストかつ高品質なバーチャルオフィスサービスを展開しています。2021年のサービス開始以来、個人事業主から法人まで幅広いユーザーに支持されており、全国主要都市に拠点を拡大し続けています。

※ 料金は税込。最新情報は公式サイトでご確認ください。

上記の通り、GMOオフィスサポートは月額660円から利用できる格安バーチャルオフィスでありながら、東証プライム上場グループが運営しているという抜群の信頼性を兼ね備えています。渋谷・銀座・青山といった都心一等地の住所をビジネスアドレスとして使えるため、取引先やお客様に対しても好印象を与えることができます。

GMOオフィスサポートの料金プラン詳細

GMOオフィスサポートには4つの料金プランがあり、郵便物の転送頻度によってプランが分かれています。全プラン共通で初期費用は0円です。住所利用だけなら月額660円から始められ、法人登記や郵便転送が必要になった場合はプランをアップグレードできます。

※ 料金はすべて税込。最新の料金は公式サイトでご確認ください。

最も手軽に始められるのは、住所利用のみの転送なしプラン（月額660円）です。名刺やWebサイトに都心の住所を載せたいだけの方に向いています。ただし、このプランでは法人登記ができないため、会社設立を予定している方は注意が必要です。

法人登記を行いたい場合は、月1転送プラン（月額1,650円）以上を選ぶ必要があります。月1回の郵便転送も含まれるため、法人設立後に届く税務関係の書類や金融機関からの郵便物も受け取れます。

郵便物の受け取りが多い方は、隔週転送プラン（月額2,200円）または週1転送プラン（月額2,750円）がおすすめです。転送頻度が高いほど、重要な書類を早く受け取ることができます。なお、急ぎの郵便物がある場合は、別途オプションで速達転送を依頼できる場合もあります。

GMOオフィスサポートのメリット

GMOオフィスサポートには、他社と比較して優れているポイントが数多くあります。ここでは、特に注目すべき5つのメリットを詳しく解説します。

1. 月額660円〜の業界最安級料金

GMOオフィスサポート最大の魅力は、月額660円（税込）から利用できる圧倒的な低価格です。バーチャルオフィスの月額相場が1,000円〜5,000円程度であることを考えると、非常にリーズナブルな水準といえます。

「まずは住所だけ使いたい」「開業届の住所として利用したい」という方にとっては、月額660円で都心一等地の住所が手に入るのは大きなメリットです。フリーランスの方が自宅住所を公開せずにビジネスを始める際にも、手軽に導入できる価格帯です。

法人登記が必要な場合でも、月1転送プランは月額1,650円です。初期費用も0円のため、法人設立時のトータルコストを最小限に抑えられます。年間のランニングコストで考えると、転送なしプランなら年額わずか7,920円で都心の住所を維持できる計算です。

2. 東証プライム上場グループの高い信頼性

バーチャルオフィスを選ぶ際に見落としがちなのが、運営会社の信頼性です。GMOオフィスサポートは、東証プライム上場企業であるGMOインターネットグループの一員として運営されています。

GMOグループは、ドメイン登録サービス「お名前.com」、レンタルサーバー「ConoHa」、決済サービス「GMOペイメントゲートウェイ」など、多数のインターネットインフラサービスを提供しており、グループ全体の従業員数は7,000名以上を誇ります。

このような大手企業グループが運営しているため、サービスの突然の終了や運営トラブルのリスクが低く、長期的に安心して利用できます。また、企業としてのコンプライアンス体制も整っており、個人情報の取り扱いやセキュリティ面でも高い水準が期待できます。取引先の信用調査でも「GMOグループ」の名前はプラスに働くでしょう。

3. 全国19拠点のプレミアムアドレス

GMOオフィスサポートは、渋谷・銀座・青山・新宿・目黒・秋葉原（東京6エリア）のほか、横浜・名古屋・大阪・京都・福岡など全国19拠点を展開しています。

すべての拠点が各都市のビジネス中心地に位置しており、名刺やWebサイトに記載したときにブランドイメージを高めることができます。特に渋谷や銀座の住所は、IT企業やスタートアップにとって対外的な信用力の向上につながります。

地方に住んでいても東京の一等地住所を利用できるため、全国どこからでもビジネスの幅を広げることが可能です。また、将来的に別の拠点へ移転したくなった場合にも、同じGMOオフィスサポート内で拠点変更ができるのは大きなメリットです。

4. 初期費用0円・最短即日審査で手軽にスタート

GMOオフィスサポートは、全プランで初期費用が0円です。入会金・保証金・デポジットなどの初期コストが一切かからないため、サービス開始時の金銭的なハードルが非常に低くなっています。

他社では入会金として数千円〜1万円程度かかるケースもありますが、GMOオフィスサポートなら月額料金のみで利用を開始できます。特に起業直後で資金に余裕がない方にとっては、初期費用0円は非常にありがたいポイントです。

さらに、審査は最短即日で完了し、申し込みから利用開始までオンラインで完結します。来店不要で手続きが進むため、忙しいビジネスパーソンでもスキマ時間に申し込めます。本人確認書類をアップロードするだけで審査が始まり、審査通過後はすぐにサービスを利用開始できるスピード感も魅力です。

5. GMOあおぞらネット銀行との連携

法人設立後に避けて通れないのが法人口座の開設です。近年、マネーロンダリング防止の観点から法人口座の審査が厳格化しており、バーチャルオフィスの住所では審査が通りにくいケースもあります。

その点、GMOオフィスサポートは同じGMOグループのGMOあおぞらネット銀行と連携しています。GMOオフィスサポートの利用者は、GMOあおぞらネット銀行の法人口座開設がスムーズに進みやすく、バーチャルオフィスの住所でも口座開設のハードルが低くなっています。

GMOあおぞらネット銀行は振込手数料の安さや使いやすいオンラインバンキングが特徴で、スタートアップやフリーランスにも人気のネット銀行です。バーチャルオフィスと法人口座をワンストップで揃えられるのは、GMOグループならではの強みです。

GMOオフィスサポートのデメリット・注意点

多くのメリットがあるGMOオフィスサポートですが、利用前に知っておくべきデメリットや注意点もあります。契約後に「知らなかった」とならないよう、しっかり確認しておきましょう。

1. 転送なしプランでは法人登記ができない

最安の転送なしプラン（月額660円）は、住所利用のみで法人登記には対応していません。法人登記を行うには、月1転送プラン（月額1,650円）以上の契約が必要です。

「まずは住所利用だけでいい」と思って転送なしプランで契約し、後から法人登記が必要になった場合はプランのアップグレードが必要になります。将来的に法人化を検討している方は、最初から月1転送プランで契約しておくのが無難です。

なお、競合サービスのレゾナンスは月額990円から法人登記に対応しているため、「法人登記込みの最安」を重視する場合はレゾナンスも比較検討してみてください。

2. 電話転送サービスは別途契約が必要

GMOオフィスサポート単体では、電話転送・電話代行サービスを提供していません。固定電話番号の取得や電話転送が必要な場合は、同じGMOグループの「03plus」（月額1,078円〜）を別途契約する必要があります。

03plusはスマートフォンアプリで固定電話番号が使えるサービスで、GMOオフィスサポートとの連携もスムーズですが、バーチャルオフィスの月額料金に加えて別途コストがかかる点は覚えておきましょう。

電話転送を含めたワンストップのサービスを求める場合は、Karigoの電話代行付きプランやワンストップビジネスセンターのビジネスプランなど、電話サービスが基本料金に含まれるサービスも検討の余地があります。

3. サービス開始が比較的新しい

GMOオフィスサポートは2021年にサービスを開始しており、Karigo（創業20年以上）やワンストップビジネスセンターなどの老舗と比べると運営実績の期間は短いといえます。

ただし、親会社のGMOインターネットグループは1991年設立の上場企業であり、グループ全体としての実績は十分です。サービス開始から着実に拠点数を拡大していることからも、安定した運営体制が窺えます。運営歴の長さを最優先にする方は、老舗サービスとの比較も行ったうえで判断するとよいでしょう。

GMOオフィスサポートはこんな人におすすめ

ここまでのメリット・デメリットを踏まえて、GMOオフィスサポートが特に向いている方をまとめました。以下の項目に当てはまる方は、ぜひ検討してみてください。

• ● とにかくコストを抑えたい方 — 月額660円〜は業界最安級。起業初期の固定費を最小限にしたい方に最適です。
• ● 運営会社の信頼性を重視する方 — 東証プライム上場グループの運営で、サービス継続性やセキュリティ面で安心できます。
• ● 地方在住で都心の住所がほしい方 — 全国19拠点から好きな住所を選べるため、地方にいながら東京の一等地住所を使えます。
• ● すぐにバーチャルオフィスを使い始めたい方 — 初期費用0円・最短即日審査で、申し込んだその日から利用開始が可能です。
• ● 法人口座の開設もスムーズに進めたい方 — GMOあおぞらネット銀行との連携で、バーチャルオフィス住所での法人口座開設がしやすくなっています。

一方で、電話転送サービスが必須の方や、転送なしプランの660円で法人登記まで完了させたい方には、他のサービスのほうが適している場合があります。比較表で他社との違いも確認してみてください。

他社との料金比較

GMOオフィスサポートの料金は本当にお得なのでしょうか？ 同じ格安路線のバーチャルオフィスであるレゾナンス・METSオフィスと料金を比較してみましょう。

※ 料金は税込。最新の料金は各公式サイトでご確認ください。

住所利用のみの最安月額ではMETSオフィス（月額270円）が最も安く、GMOオフィスサポート（月額660円）はそれに次ぐ水準です。ただし、METSオフィスは東京3拠点のみに対して、GMOオフィスサポートは全国19拠点に展開しているため、利用できるエリアの広さではGMOオフィスサポートが大きく上回ります。

法人登記込みの最安ではレゾナンス（月額990円）が最もお得ですが、初期費用が5,500円かかります。GMOオフィスサポートの月1転送プラン（月額1,650円）は初期費用0円のため、初年度のトータルコストで比較するとその差は縮まります。

具体的に計算すると、初年度の総額は以下のようになります。

• ● GMOオフィスサポート（月1転送プラン）：月額1,650円 × 12ヶ月 + 初期費用0円 = 年額19,800円
• ● レゾナンス：月額990円 × 12ヶ月 + 初期費用5,500円 = 年額17,380円
• ● METSオフィス（ビジネスプラン）：月額1,100円 × 12ヶ月 + 初期費用0円 = 年額13,200円

法人登記込みのコスパではMETSオフィスとレゾナンスが優位ですが、拠点数や上場企業グループの信頼性を考慮すると、GMOオフィスサポートのコストパフォーマンスは決して悪くありません。特に東京以外のエリアで利用したい方にとっては、全国19拠点のGMOオフィスサポートが最適な選択肢となるでしょう。

各サービスの詳細な違いは、比較表ページでも確認できます。ご自身の優先順位に合わせて比較検討してみてください。

GMOオフィスサポートに関するよくある質問

Q GMOオフィスサポートで法人登記はできますか？

A

はい、月1転送プラン（月額1,650円）以上のプランで法人登記が可能です。転送なしプラン（月額660円）は住所利用のみで法人登記には対応していません。法人設立を予定している方は、月1転送プラン以上を選びましょう。

Q GMOオフィスサポートの初期費用はかかりますか？

A

初期費用は全プラン0円です。入会金・保証金・デポジットなどの初期コストは一切かかりません。月額料金のみでサービスを開始できるため、起業時のコストを最小限に抑えられます。

Q GMOオフィスサポートの審査にはどのくらいかかりますか？

A

最短即日で審査が完了します。オンラインで申し込みが完結するため、来店は不要です。本人確認書類を提出し、審査通過後すぐにサービスを利用開始できます。

Q GMOオフィスサポートで電話転送はできますか？

A

GMOオフィスサポート単体では電話転送サービスを提供していません。電話転送が必要な場合は、同じGMOグループの「03plus」（月額1,078円〜）と組み合わせることで、固定電話番号の取得・転送が可能になります。

まとめ：GMOオフィスサポートは「低コスト×信頼性」のバランスが魅力

GMOオフィスサポートは、月額660円からの業界最安級料金と東証プライム上場グループの信頼性を兼ね備えたバーチャルオフィスです。全国19拠点の都心一等地住所が使え、初期費用0円・最短即日審査という手軽さも大きなポイントです。

転送なしプランは法人登記に非対応、電話転送は別サービスが必要、といった注意点はありますが、コストを最優先にする方や、まずは住所利用だけで始めたい方にとっては非常に魅力的な選択肢です。法人登記が必要な場合でも、月1転送プラン（月額1,650円）から対応できるため、十分にリーズナブルな水準といえるでしょう。

特に、地方在住で東京の住所がほしい方、上場企業グループの安心感を重視する方、法人口座の開設もスムーズに進めたい方には、GMOオフィスサポートが最適です。気になった方は、まずは公式サイトで料金プランやご自身の希望エリアの住所を確認してみてください。