METSオフィスの評判は？月額270円の実態とメリット・注意点

「月額270円からバーチャルオフィスが持てる」と聞くと、安すぎて不安に感じる方もいるかもしれません。しかし、METSオフィスは自社ビル直営という独自のビジネスモデルによって、驚きの低価格を実現しています。この記事では、METSオフィスの料金プラン・メリット・デメリットを徹底レビューし、どのような方に向いているサービスなのかを詳しく解説します。

METSオフィスとは？基本情報まとめ

METSオフィスは、オリンピア興業株式会社が運営するバーチャルオフィスサービスです。東京都内に新宿・赤羽・日本橋の3拠点を展開しており、すべてが自社ビルによる直営運営である点が最大の特徴です。

一般的なバーチャルオフィスは、ビルのオーナーからフロアやスペースを借りて運営しているケースがほとんどです。そのため、ビルオーナーとの契約終了や賃料の値上げによって、利用者が突然拠点を失うリスクがあります。しかし、METSオフィスは自社でビルを所有しているため、テナント退去やビル売却による拠点閉鎖のリスクが極めて低いのが強みです。

また、ビルの賃料（中間コスト）が不要なため、その分を利用者への低価格として還元できるビジネスモデルになっています。これが月額270円という業界最安水準の価格を実現している理由です。会員継続率は98%を超えており、利用者の満足度の高さがうかがえます。

METSオフィスの料金プラン詳細

METSオフィスの料金プランは、大きく分けてライトプランとビジネスプランの2種類があります。どちらのプランも保証金・更新費・年会費・解約金が一切かからないため、月額料金だけで利用できるシンプルな料金体系です。

※ 料金は税込。最新の料金は公式サイトでご確認ください。

ライトプラン（月額270円）

ライトプランは、住所利用のみに特化したもっともシンプルなプランです。名刺やWebサイト、チラシなどに記載する住所として利用できます。法人登記はできませんが、個人事業主やフリーランスの方で「自宅住所を公開したくない」というニーズには十分に応えてくれます。

月額270円という金額は、バーチャルオフィス業界全体を見渡しても最安クラスです。缶コーヒー1本分の費用で、東京都心のビジネスアドレスが手に入ると考えれば、コストパフォーマンスは圧倒的と言えるでしょう。フリーランスになりたての方や、まずは試しにバーチャルオフィスを使ってみたいという方にぴったりのプランです。

ビジネスプラン（月額1,100円）

ビジネスプランは、ライトプランの内容に加えて法人登記と郵便転送（週1回）が含まれたプランです。会社設立や法人化を検討している方には、こちらのプランが適しています。

法人登記に対応したバーチャルオフィスの中では、月額1,100円はかなりリーズナブルな価格帯です。さらに、保証金や更新費が一切かからないため、ランニングコストを最小限に抑えながら法人設立ができます。郵便転送が週1回行われるので、請求書や契約書など重要な郵便物もしっかり受け取ることが可能です。

なお、両プランともに契約はWebから簡単に行えます。本人確認書類の提出が必要ですが、オンラインで完結するため来店は不要です。最短で申し込みから数日で利用開始できるため、急ぎの方にも対応しやすいサービスです。

METSオフィスのメリット

METSオフィスには、他のバーチャルオフィスにはない独自の強みがいくつもあります。ここでは特に注目すべき5つのメリットを紹介します。

1. 月額270円は業界最安級

METSオフィスのライトプランは月額270円（税込）で利用でき、これはバーチャルオフィス業界でも最安水準の料金です。一般的なバーチャルオフィスは住所利用だけでも月額500円〜1,000円程度のサービスが多い中、270円は突出した安さと言えます。

この圧倒的な低価格の秘密は、先述した自社ビル直営モデルにあります。ビルの賃料という固定費が不要なため、利用者に低価格で提供できるのです。「安かろう悪かろう」ではなく、ビジネスモデルの構造的な優位性による低価格なので、サービス品質を犠牲にしているわけではありません。

年間で換算すると、ライトプランなら年額わずか3,240円です。他社の月額料金にも満たないコストで、1年間バーチャルオフィスが使えるという驚きのコストパフォーマンスです。起業準備中で固定費をできるだけ抑えたい方や、副業用に住所だけ確保したいという方にとって、非常に魅力的な選択肢です。

2. 自社ビル直営で拠点閉鎖リスクなし

METSオフィスの全3拠点は、運営会社であるオリンピア興業株式会社が所有する自社ビルで運営されています。バーチャルオフィスを選ぶ際に見落としがちなのが、拠点の継続性です。

テナントとしてビルの一部を借りて運営しているバーチャルオフィスの場合、ビルオーナーとの契約更新ができなかったり、再開発でビルが取り壊されたりすると、拠点が閉鎖されてしまいます。拠点が閉鎖されると、利用者は住所変更を余儀なくされ、法人登記の変更手続きなどにも手間とコストがかかります。

METSオフィスは自社でビルを所有しているため、このようなリスクが極めて低いのが大きな安心ポイントです。長期的にバーチャルオフィスを利用する予定の方にとって、拠点の安定性は非常に重要なファクターです。特に法人登記を行う場合、住所変更には登記手数料や司法書士費用が発生するため、拠点が安定しているに越したことはありません。

3. 隠れコストゼロ（保証金・更新費・年会費・解約金なし）

バーチャルオフィスの中には、月額料金以外に保証金（デポジット）、入会金、年会費、更新料、解約違約金などの追加費用がかかるサービスも少なくありません。「月額990円」と書いてあっても、入会金1万円や保証金5,000円がかかると、初年度の実質コストは想像以上に膨らんでしまいます。

METSオフィスはこの点、非常にクリアです。保証金・更新費・年会費・解約金のすべてが不要で、月額料金以外に一切の追加費用がかかりません。料金体系がシンプルなので、「後から想定外のコストが発生した」というトラブルとは無縁です。

また、解約金がかからないということは、「まずは試してみて、合わなければすぐに解約できる」ということです。バーチャルオフィスを初めて利用する方にとって、気軽に始められるのは大きなメリットでしょう。リスクなくスタートできる気軽さは、METSオフィスの大きな魅力の一つです。

4. 会員継続率98%超の高い満足度

METSオフィスの会員継続率は98%を超えていると公表されています。これは、利用者のほとんどが解約せずにサービスを継続しているということであり、満足度の高さを客観的に示す数字です。

バーチャルオフィスの継続率は、サービスの品質を測るうえで非常に有効な指標です。料金が安いだけでサービスの品質が低ければ、利用者は他社に乗り換えるはずです。98%という高い継続率は、低価格でありながらサービス品質にも満足している利用者が大多数であることの証と言えます。

実際に、METSオフィスは郵便物の受け取り対応や問い合わせ対応についても一定の評価を得ており、「安いだけでなく、必要なサービスはしっかり提供されている」という声が多く見られます。長く安心して使えるサービスかどうかを判断する際に、この継続率の高さは大きな安心材料になるでしょう。

5. 東京の好立地3拠点が選べる

METSオフィスの拠点は、新宿・赤羽・日本橋の東京都内3か所に展開しています。いずれもビジネス利用にふさわしい知名度のあるエリアです。

• ● 新宿：日本最大級のターミナル駅で、アクセスの良さは抜群。IT企業やスタートアップも多く集まるエリアで、幅広い業種に適しています。
• ● 赤羽：JR各線が利用でき、埼玉方面からのアクセスにも便利。住宅街に近い落ち着いたエリアで、地元密着型のビジネスにも向いています。
• ● 日本橋：東京の歴史あるビジネス街で、金融機関や老舗企業が多いエリア。法人としての信頼感・格式を重視する方に適しています。

名刺や登記簿に「東京都新宿区」「東京都中央区（日本橋）」といった住所が記載できることで、取引先や顧客からの信頼度が高まります。特に法人登記で利用する場合、住所のイメージはビジネスの信用にも影響するため、好立地の拠点が選べるのは大きなメリットです。

METSオフィスのデメリット・注意点

コストパフォーマンスに優れたMETSオフィスですが、すべての方に完璧なサービスというわけではありません。契約前に確認しておきたい注意点を3つ挙げます。

1. 拠点は東京3か所のみ

METSオフィスの拠点は新宿・赤羽・日本橋の東京3拠点のみです。大阪・名古屋・福岡など、東京以外のエリアには対応していません。

全国展開を希望する方や、地方の住所が必要な方には向いていません。全国に拠点がほしい場合は、Karigo（全国60拠点以上）やGMOオフィスサポート（全国19拠点）なども検討してみてください。ただし、東京に住所があれば十分という方にとっては、この点はデメリットにならないでしょう。

2. ライトプランでは法人登記ができない

最安の月額270円で利用できるライトプランは、住所利用のみのプランで法人登記には対応していません。法人登記を行いたい場合は、月額1,100円のビジネスプランを選ぶ必要があります。

とはいえ、ビジネスプランの月額1,100円でも法人登記対応のバーチャルオフィスとしてはリーズナブルな価格帯です。法人登記対応の他社サービスとしては、レゾナンスが月額990円〜、GMOオフィスサポートが月額1,650円〜（登記対応プラン）なので、METSオフィスのビジネスプランは十分に競争力のある料金と言えます。

まずはライトプランで始めて、法人化のタイミングでビジネスプランにアップグレードする、という使い方も可能です。契約途中でのプラン変更に対応しているかどうかは、事前に公式サイトで確認しておくと安心です。

3. 電話転送・電話代行サービスがない

METSオフィスには、電話番号の提供や電話転送・電話代行といったサービスが用意されていません。固定電話番号の取得や、受電対応を外注したい方には不向きです。

電話対応が必要なビジネスの場合は、別途IP電話サービス（050番号など）を契約するか、電話代行付きのバーチャルオフィスを検討する必要があります。ワンストップビジネスセンターやKarigoには電話転送・電話代行サービスが含まれるプランがあるので、電話サービスが必須の方はそちらも検討してみてください。

ただし、近年はメールやチャットでのコミュニケーションが主流になっており、固定電話番号が不要な業種も増えています。Web制作やデザイン、ライティングなどのフリーランスであれば、電話サービスがなくても不自由なく業務を進められるケースが多いでしょう。

METSオフィスはこんな人におすすめ

ここまでのメリット・デメリットを踏まえると、METSオフィスは以下のような方に特におすすめできるサービスです。

• ● とにかく月額料金を安く抑えたい方：月額270円〜は業界最安クラス。固定費を最小限にしたい起業準備中の方やフリーランスの方に最適です。
• ● 自宅住所を公開したくないフリーランスの方：名刺やWebサイトに自宅住所を載せるのが不安な方に。月額270円で東京のビジネスアドレスが手に入ります。
• ● 拠点の安定性を重視する方：自社ビル直営なので拠点閉鎖リスクが極めて低い。法人登記をする方には特に安心です。
• ● 隠れコストのないサービスを探している方：保証金・更新費・年会費・解約金すべて不要。月額料金だけのシンプルな料金体系が好みの方に。
• ● 東京の住所でコスパよく法人登記したい方：ビジネスプラン月額1,100円で法人登記が可能。低コストで東京の法人住所を取得したい方におすすめです。
• ● 副業用に住所だけ確保したい方：ネットショップの特定商取引法表示や、副業用の住所利用にライトプランが最適。月額270円ならほとんど負担になりません。

逆に、全国各地の拠点が必要な方、電話転送サービスが必須の方、会議室やラウンジの利用が頻繁に必要な方には、他のサービスの方が向いているかもしれません。自分のビジネスに本当に必要な機能は何かを見極めたうえで選ぶことが大切です。

他社との料金比較

METSオフィスの料金がどれほどお得なのか、同じ低価格帯の競合サービスであるGMOオフィスサポート・レゾナンスと比較してみましょう。

※ 料金は税込。最新の料金は各公式サイトでご確認ください。

住所利用のみの最安プランで比較すると、METSオフィスの270円はGMOオフィスサポートの660円と比べても約60%安く、圧倒的な低価格です。法人登記対応プランで見ると、METSオフィスは1,100円、レゾナンスは990円と、レゾナンスが若干安くなりますが、レゾナンスには保証金が発生する点に注意が必要です。初期費用も含めたトータルコストで考えると、METSオフィスの優位性はさらに高まります。

一方、拠点数ではGMOオフィスサポート（全国19拠点）やレゾナンス（東京・横浜11拠点）の方が多く、選択肢の幅が広いのも事実です。東京以外の住所が必要な場合や、電話転送が必要な場合は、他社サービスの方が適しています。

全サービスの詳細な機能比較は、当サイトの比較表ページで確認できます。

METSオフィスに関するよくある質問

Q METSオフィスの月額270円には何が含まれていますか？

A

月額270円のライトプランには、東京都内（新宿・赤羽・日本橋のいずれか）のビジネスアドレスの利用が含まれています。名刺やWebサイト、チラシなどへの住所記載が可能です。ただし、法人登記や郵便転送は含まれていません。法人登記や郵便転送が必要な場合は、月額1,100円のビジネスプランをお選びください。

Q 契約後に拠点が閉鎖されるリスクはありますか？

A

METSオフィスは全拠点を自社ビルで運営しているため、テナント契約の終了やビルオーナー都合による閉鎖のリスクが極めて低いのが特徴です。一般的なバーチャルオフィスとは異なり、自社所有のビルで運営しているため、拠点の安定性は大きな強みと言えます。法人登記を行う方にとって、住所変更のリスクが低い点は特に安心材料です。

Q 解約時に違約金はかかりますか？

A

いいえ、METSオフィスは解約金が一切かかりません。保証金・更新費・年会費も不要なので、月額料金のみで利用できます。「まずは試しに使ってみて、合わなければやめる」というスタイルにも対応しやすく、初めてバーチャルオフィスを利用する方でも安心して始められます。

Q METSオフィスはネットショップの特定商取引法表示に使えますか？

A

はい、METSオフィスの住所はネットショップやフリマアプリの特定商取引法に基づく表示に利用できます。自宅住所を公開したくないネットショップオーナーの方に人気があります。ライトプラン（月額270円）でも住所利用が可能なので、低コストで自宅住所の公開を避けられます。

以上、METSオフィスの料金プラン・メリット・デメリットを徹底的にレビューしました。月額270円という業界最安水準の価格、自社ビル直営による拠点の安定性、そして隠れコストゼロのシンプルな料金体系は、METSオフィスならではの強みです。

東京の住所でバーチャルオフィスを探しており、とにかくコストを抑えたい方には最適な選択肢と言えるでしょう。ただし、東京以外の拠点や電話転送サービスが必要な方は、他のサービスとの比較も忘れずに行ってください。当サイトのおすすめランキングや比較表も参考にして、あなたに最適なバーチャルオフィスを見つけてください。